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郵便物が届かない場合知っておきたい具体的な調査方法

2019.1.17

郵便物のやり取りは、普段特別に意識しなくても問題なく行えているため、手続きの流れを気にすることもないと思います。

しかし、ごく稀に郵便物が届かないという事態が起こる場合もあります。

そうなったとき、どの様に調べたらいいか分からないと困りますよね。

今回は届かない郵便物の具体的な調査方法についてご紹介していきます。

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郵便物は何日位で届くのか到着予定を調べよう

郵便物を発送した場合も受け取る場合も、大体何日頃に到着するか知っておくと便利ですね。

通常急ぎでなければ、大体2~3日位かなというおおまかな目安でも問題ありません。

しかし、特別な事情があり、「どうしてもこの日までに届かないと困る」という場合は、はっきりとした到着予定が必要となります。

その場合、郵便局のHPに、「お届け日数を調べる」というページがあります。

差出元の郵便番号と宛先の郵便番号を入力し検索をすると、いつ頃到着予定か確認ができる様になっています。

郵便物の種類ごとに、本日の「午前に差し出し」か「午後に差し出し」かによっても結果が変わります。

また、配送の該当郵便局での例外地域等、通常のお届け条件から外れる細かい情報もあわせて確認ができるため便利です。

発送した後に希望日に届かず調査を行う必要が出てくると、手続きも時間もかかり大変です。

事前にお届け日数や諸条件を確認の上発送すれば、万一、予定通り届かなかった場合、すぐに気付けて早く対処できますね。

届かない郵便物の種類を確認しよう

普段、特に急ぎではなく大切な内容でもなければ、普通郵便を利用することが多いと思います。

普通郵便とは、書留や速達といったオプションを付加しない郵便です。

(普通郵便:第一種郵便物「特定封筒郵便物を除く」及び第二種郵便物を指す通称)

急ぎであれば速達、大切な内容であれば書留等、状況により利用するサービスは異なります。

その郵便物が届かない場合は、下記の様ないくつかのパターンによって調べ方が異なります。

●手紙・はがき・大型郵便物・速達等→追跡番号がなく、損害賠償制度もないタイプ
●レターパック、レターパックプラス、ゆうパケット等→追跡番号はあるが損害賠償制度はないタイプ
●ゆうパック、書留等→追跡番号があり、損害賠償制度もあるタイプ

おおまかに分けると、追跡番号があるかないかですね。

追跡番号があればその番号で検索し、現在郵便物がどういう状況になっているか確認ができます。

追跡番号がない場合は、番号で追跡ができないため、手続きが面倒になります。

ただし、追跡番号があっても、完全には追跡できないケースもあります。

それぞれの調査方法をみていきましょう。

追跡番号がある郵便物が届かない場合の調査方法

郵便物に追跡番号がある場合、調査方法は分かりやすいといえます。

Webの郵便追跡サービスに、届かない郵便物の追跡番号を入力して検索をすれば、現在の状況が確認できます。

しかし、検索をしても、表示された結果が「配送履歴:引受」のみという場合があります。

郵便を出してから数日たっている場合、引受しか表示されないのはおかしいと思いますよね。

通常、途中で通過した郵便局の名前が「中継」という形で表示されるはずだからです。

ただ、この「中継」が表示されるのは、ゆうパックと書留郵便のみです。

そのほかのサービスの場合は、引受の次の段階が「到着」、そして「お届け先にお届け済み」となるのです。

この点を誤解していると、最初に郵便物を出してから全く動いていないのではと心配してしまいます。

2つの表示の違いを認識しておきましょう。

また、到着済なのに、番号追跡ではお届け済みになっていない場合もあります。

さらに「不在、持ち戻り」となっていても、不在票が入っていなかった等、事実との食い違いが生じる場合もあります。

その場合は、該当郵便局に電話で問い合わせをするのが確実ですね。

追跡番号がない郵便物が届かない場合の調査方法

今度は追跡番号がない郵便物についてみてみましょう。

追跡番号がない郵便物をポストや郵便局、コンビニ等で出した場合、その行く先を追うことは可能でしょうか。

全国数多くの郵便物が処理されており、その過程で紛失したり宛先違いで別の場所等に送られてしまう場合もあるでしょう。

しかし、最初からあきらめることはありません。

郵便局のHPに「郵便物等が届かないなどの調査のお申出」という調査依頼のページがあります。

また、インターネットではなく、郵便局の窓口で調査依頼の用紙を記入し、提出することも可能です。

この依頼では、郵便物が届かない場合のほか、中身が無くなっていた、知らないうちに開封されていた、著しく遅れて配達された等の場合も調査の依頼ができます。

依頼時には、発送元と宛先の住所、封筒の色や形、重さ、送料、発送日時、発送郵便局名等を細かく記載します。

すると、日本郵便がその郵便物等が通ったと思われる経路に沿って、調査を行ってくれるのです。

数日で調査結果を報告してもらえ、届かなかった郵便物がみつかる場合もあります。

何もしないで日数がたってしまうと、どんどん調査が難しくなるため、おかしいと思ったら早めに調査依頼を行いましょう。

郵便物が行方不明にならないための調査不要の予防法

郵便物が届かない場合や行方不明になる場合、そうなりやすい幾つかの条件があります。

郵便物がちゃんと宛先に届く様に、事前にしっかり手続きをとっておきましょう。

まず、宛先に建物名、部屋番号があれば必ず書きましょう。

特に建物名はよく省略することがありますが、配送時の間違いの元になります。

また、郵便物を出す際に、何月何日、何時頃に、どの郵便局もしくはポストに投函したか等を控えておきます。

追跡番号がない郵便物ですと、投函の際の情報は記憶が頼りです。

控えておかないとどんどん忘れていってしまうため、メモ書き程度で構わないので記録を残しておくと、後で調査が必要となった際慌てなくて済みますね。

また、うっかり差出人の住所・名前を書き忘れたりすると、万一宛先不明となった場合、郵便物を差出人に返送してもらうことができなくなります。

何かあったときのために宛先の情報の漏れがない様に、また、差出人の情報をしっかり書いておくことが大切です。

転居時に郵便物がきちんと転送されるための手続

よくあることではありませんが、転居時の手続きも大切です。

引っ越しはただでさえ慌ただしく、荷物の梱包や開梱、電気・水道・ガスの手続きで手一杯になりがちです。

うっかり郵便局に転居届を出し忘れてしまうと、郵便物はそのまま転居前の住所に配達され続けることになります。

場合によっては管理会社が保管してくれるかもしれませんが、そうでなければポストから溢れる様な量の郵便物が溜まってしまいます。

その郵便物が抜き取られて悪用されると、個人情報の面からいっても危険です。

また、届くはずの郵便物が届かない結果となり、大慌てで調査依頼をしなければならないということにもなりかねません。

転居届はインターネットからも郵便局の窓口からも出せます。

手続きの際は、本人の運転免許証や各種健康保険証等の身分証明書の提出が必要です。

また、転居後に転居届を出す場合であれば、転居届に記載された旧住所の確認ができる運転免許証、パスポート、住民基本台帳カードまたは住民票等も必要になります。

転居サービスの開始は受付が完了してから一週間程度かかる場合もあるため、早めの手続きを行いましょう。

郵便物が行方不明にならないために徹底しよう!

郵便物は問題なく届くものと思い、普段特に気にせず発送したり受け取ったりしていますね。

しかし、想定日数を越えても郵便物が届かないと大変です。

いざというときのために、事前に予防をしっかり行っておき、万一の事態が起こったときのためにできるだけ早く調査依頼をしましょう。

そうすることで、大切な郵便物が行方不明にならず、なっても手元に戻る可能性がとても高くなるのです。

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