戸建住宅にはどれくらいの土地が必要?平均的な広さは!?

「夢のマイホーム」とよく言われますが、マイホームは人生の中でも上位に入るほど高額な買い物です。

そして戸建住宅の場合、大きな割合を占めるのが土地にかかる費用です。

もちろん土地は広いに越したことはないのかもしれませんが、広いとその分高くなります。

資金的にいくらでも可能というご家庭は、そう多くはないでしょう。

では、平均的な土地の広さはどれくらいなのでしょうか。

戸建住宅の土地の広さについてご紹介していきます。

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戸建住宅の平均的な間取りは?

戸建住宅の土地について考える前に、まず家の大きさについて考える必要があります。

平均的な土地の広さで、家族が思い浮かべる理想の家が建つとは限りません。

「家族2人で住む家」と「6人で住む家」の大きさは違っていて当然ですよね。

土地の平均的な広さを知るためには、平均的な間取りを知ることが重要です。

平成30年に発表された平成29年度の世帯平均人数は2.47人となっており、年々減少傾向です。

これは単身世帯や夫婦2人の世帯が増えていることが原因かと思われますが、依然として3人世帯、4人世帯も4割程度を占めています。

そう考えると、両親と子供2人という一般的な家族構成は昔からあまり変わらないのかもしれません。

実際に巷でよく見られるファミリー向けの戸建住宅で3LDKや4LDKが多いのは、このためでしょう。

日本の持家の平均的な延床面積の推移はこの20年間ほど大きな変化はなく、約122m²となっています。

坪数にして36.90坪です。

国が勧める住生活基本計画では居住面積水準は

25m²×世帯人数+25m²

で求めることができます。

4人家族だと

25m²×4人+25=125m²

となり、先程の平均的な延床面積とほぼ一致しています。

戸建住宅には平均どれくらいの土地が必要となる?

戸建住宅を建てるためにはどれくらいの広さの土地が必要となるのでしょうか?

先程の平均的な延床面積を基に考えてみましょう。

延床面積122m²の家を建てるために必要な土地の広さは、2階建ての家にするか平屋建てにするかによっても変わってきます。

平屋建てで建てるとなると、空地を考慮しても140m²程度の土地が必要となってくるでしょう。

しかし総2階であれば1階部分の延床面積は61m²となり、空地を考慮しても80m²程度の土地でも大丈夫です。

実際には玄関までのアプローチを考えるとプラス15m²程度は欲しいところです。

さらに駐車場、庭が欲しいとなるとその分土地の広さは多く必要となります。

普通車に必要な駐車場面積としては1台につき10m²程度です。

庭の用途にもよりますが、家族でBBQができるくらいの庭なら15m²もあれば十分でしょう。

これらを合わせて総2階であれば120m²程度、平屋建てであれば180m²程度の土地が必要となります。

しかしそれぞれの家で必要な駐車場の広さや庭の広さは変わってくるため、参考程度にすると良いでしょう。

総務省統計局のデータによると、土地の広さは全国的には263.23m²、79.62坪が平均です。

地域によって土地の平均的な広さは大きく異なる!

土地の広さについては地域差がかなり大きいのが特徴です。

全国的な平均は263.23m²ですが、都道府県によって大きく変わってきます。

例えば総務省統計局の社会生活統計指標データで戸建住宅の敷地面積の広さが上位である茨城県では424.79m²(128.49坪)なのに対し、東京都では140.34m²(42.45坪)となっています。

3倍以上の差が出ているのが分かりますね。

近年は都心部への人口が流入しているために、東京都などの都心部に広い土地を確保することが難しくなっていると言えるでしょう。

さらに地域によって土地の価格についても、大きな差があります。

都心部と地方都市では同じ土地の広さでも価格帯は大きく変わってきてしまいます。

同じ東京都でも場所によっては、かなり大きな差が生まれることでしょう。

購入する地域によって、土地の価格が変わるため平均的な土地の広さも変わるのは仕方がないと言えます。

土地の広さと合わせて建ぺい率、容積率も確認しておこう!

戸建住宅を建てるために必要な土地の広さを考える時には、合わせて建ぺい率や容積率を考える必要があります。

建ぺい率や容積率が大きいほど、建てられる戸建住宅の大きさも大きくなります。

例えば建ぺい率は土地に対してどれくらいの割合を住宅に使えるか表した数値ですが、40%と60%では大きな差があります。

全国的な平均である79.62坪だと建ぺい率40%の場合は31.84坪まで建てられ、60%の場合は47.77坪の家が建てられます。

2階建てだとその倍の延床面積で建てられるわけです。

さらに容積率は敷地面積に対する延床面積の比率のことですが、こちらも数値が大きければ大きいほど延床面積が広い家を建てられることになります。

79.62坪の土地で容積率が60%の場合は47.77坪まで、150%だと119.43坪の家を建てることができます。

このように土地によって建ぺい率や容積率は違いますので、どのくらいの家を建てるかによって必要な土地の広さは変化します。

土地が狭くても戸建は建てられる?

都心部のように土地が高額で、平均的な土地を購入することが難しい時、平均より狭い土地では理想通りの家を建てることは難しいのでしょうか?

都心部になると「狭小住宅」なる戸建住宅が目立ちます。

狭小住宅とは狭い土地に建てる戸建のことですが、隣の家が近いこともあり防音の工夫が必要となるなどのデメリットがあります。

もちろん広々とした庭を作ることはできませんし、駐車スペースを確保することも難しいかもしれません。

さらに作業スペースが十分に確保できないことから建築コストがかかるというデメリットもあります。

しかし狭小住宅であれば土地が狭い分、土地の費用を抑えることが可能です。

特に都心部では1坪あたりの単価が高額となるため、その差はかなり大きなものとなるでしょう。

土地が狭ければ無駄を省き、空間を縦にとる設計にすることでデメリットは解消されます。

デッドスペースを有効活用したり間取りを工夫するなどしましょう。

容積率に一部算入されない地下室を設けたりするなど、平均より狭い土地であっても戸建住宅を建てることは十分可能です。

土地の広さで税金も変わる!

土地の広さは税金面にも大きく関係してきます。

不動産を購入するとやってくるのが、不動産取得税と固定資産税です。

不動産取得税は取得時1度きりの税金となるのでいいのですが、固定資産税は所有する限り毎年の支払いになりますのでやはり少しでも抑えたいところでしょう。

固定資産税は固定資産評価額を基に計算されますが、固定資産評価額は3年に1度評価替えされます。

一般的には建物の場合、築年数が古くなっていけば評価額が下がる傾向にありますが、土地の場合大幅に上下することは少ないかもしれません。

しかし土地の固定資産評価額が2000万円だった場合、固定資産評価額に税率の1.4%をかけた28万円が年間の固定資産税額となります。

これを毎年となるとかなりの負担になります。

そこで一定の条件下では減税が認められています。

建物の場合は期間などが関わってきますが、土地の場合は広さが大きく関わってきます。

200m²以下の土地なら小規模住宅用地として6分の1まで、200m²を超える土地でも一般住宅用地として3分の1まで軽減されるのです。

2000万円の固定資産評価額の土地が200m²であれば6分の1軽減で、約333万円に減免です。

これに1.4%の税率をかけるため、年間の固定資産税は約46,620円となり固定資産税にかなり差が出るのが分かるでしょう。

戸建住宅の土地の広さは平均を気にするのではなく、200m²以内とするのが税金面では有利となるようです。

戸建住宅の土地の広さはライフスタイルによって考えよう!

戸建住宅の土地の広さの平均は全国的に約79.62坪となっておりますが、地域差が大きいのが現状です。

土地は広いに越したことはないのかもしれませんが、広すぎると税金面などの負担も大きくなってしまいます。

どのくらいの大きさの土地にするのかは、家族構成や間取りを考えた上で決定すると良いでしょう。

平均にとらわれすぎず、ライフスタイルに合わせた家創りを楽しんでくださいね。