家屋調査はリハビリ職にとって算定を取る有効なアプローチ

家屋調査とは、入院や入所している人に対して、病院や施設のリハビリスタッフが家に出向き、身体に障害を負った状態でも、その人が安心・安全に暮らせる環境であるかをチェックすることです。

必要に応じた箇所に福祉用具を設置したり、リフォームによる住宅改修などのアドバイスを行うことも含まれます。

これは、病院などの医療機関において、診療報酬の中の退院前訪問指導料として、算定することが可能です。

今回は、リハビリ職の人がどのような家屋調査を行うのかをご紹介します。

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リハビリ報酬の算定に必要な家屋調査ではここをチェック!

大事な加算算定を取るためリハビリ職の人は家屋調査を入念に行います。

まずは、アプローチ部分のチェック箇所です。

・玄関

たとえば、脳梗塞を発症して車椅子が必要になった方がいた場合、車椅子で玄関を出入りする際にスロープが置けるかどうか、スロープの長さについてチェックします。

また、年齢を重ねると姿勢を保持することが困難になります。

そのため、靴の脱ぎ履きを立ったままおこなおうとして、バランスを崩して転んでしまうということが起こり得ます。

玄関に椅子を置いておけば、そうしたリスクも回避ができるので、椅子が置けるか、あるいは手摺を設けた方が良いのかについても確認します。

・上がり框(かまち)

バリアフリー構造が当たり前になっている昨今、上がり框が30cm以上の高さがあると、足を挙げる動作自体に不自由さを感じるといいます。

さらに、半身に麻痺などが生じてしまえば、踏ん張る力も低下してしまうため、上がり框の昇降はさらに大変になります。

玄関同様に手摺を設置するか、若しくは踏み台を設けるなどの必要性についてチェックします。

リハビリ報酬を算定するには、水回りについての家屋調査も必要!

リハビリスタッフは、有効な加算算定に家屋調査がなるよう準備します。

そのためにも、水回りは重要な箇所になります。

・トイレ

毎日使用するトイレについては、便座の高さを確認します。

便座から立ち上がりやすいと言われている高さが、約40cmです。

これより便座が低い場合はもちろん、トイレ自体が和式である場合は、立ち上がるどころか、座ったりしゃがんだりすること自体が困難です。

毎日使用する場所だからこそ、家屋調査においては重要なポイントとなります。

・浴室

浴室での転倒は、大怪我を引き起こします。

数cmの段差で躓いたり、床材が滑りやすいと大事故につながります。

また、浴槽に入るためには「またぐ」動作が必要になります。

またぐ動作では片足立ちになり、身体が不安定になります。

安全に動作が行える手段についても、確実に検討していきます。

さらに、前述した段差の解消、床材の変更についても検討します。

リハビリ報酬の算定に必要な居室の家屋調査とは?

また、家屋調査では、「動線」の確認をすることも、リハビリ報酬を算定する上で大事です。

そのため、居室についても、丁寧にリハビリ職が確認します。

居室の主な部分のチェック箇所は以下の部分です。

・リビング

リビングは、生活におけるくつろぎの場となります。

日常的にソファを使用しているのであれば、ソファからの立ち上がりができるのかをチェックします。

また、リビングから他の部屋に移動する際、障害となり得るものはないか、段差はあるか、掴まるものはあるかなど、細かな部分まで確認をしていきます。

リビングには欠かせないテレビの設置位置、あるいは距離についても見ていきます。

・寝室

寝室では、ベッドを使用しているのか、布団を使用しているのか確認をします。

寝た状態から起き上がる動作ができるのか、掴まるものがあった方が良いのかをチェックします。

寝室内の移動についても、つまずく箇所がないかなど、カーペットのちょっとした段差から、ベッドの位置や方角についても確認することが大事になります。

リハビリ報酬算定にはリハビリ職と他職種の協働が重要

家屋調査では主にリハビリの担当者となる理学療法士、作業療法士が同席します。

そして、ご本人やご家族の参加も必須となります。

なぜなら、ご本人の実際の動きを見なければ、家に帰ってからの具体的な生活イメージをつくることが出来ないからです。

同席されるご家族からも、日々の動作についてのアドバイスをしていくことが重要となります。

なお、介護認定を受けられている方については、担当のケアマネジャーにも同席してもらう場合が多いです。

家屋調査の内容次第では直ぐに準備や調整を行うことが可能になるため、介護保険サービスの中核を担うケアマネジャーの協力は不可欠となります。

知識や経験に長けている、福祉用具専門相談員、住環境コーディネーターにも参加を依頼することもお勧めです。

他職種との協同が、リハビリ報酬算定のための大きなポイントとなります。

リハビリ報酬算定のための家屋調査を行った後は

ここまで、病院や施設のリハビリスタッフが行う家屋調査により、家での生活を再開させるにあたって必要なことを確認できました。

リフォームによる住宅改修や、福祉用具の購入、あるいは介護保険などのサービス利用に向けて準備を進めることと、筋力や体力の更なる回復に向けて最終的なリハビリを行っていきます。

たとえば、段差を楽に超えるために必要な力を備えるために、どういったリハビリが有効なのか、ご本人を含めて担当の理学療法士、あるいは作業療法士がプログラムを協議していきます。

住宅改修については、持ち家であるならば手摺の設置、あるいは大掛かりなリフォームについても煩雑な手続きは不要です。

その一方、賃貸の場合であれば、あらかじめ大家さんや管理会社に相談することや、仲介する不動産業者との調整などが必要となります。

相談内容によっては、100%の住環境にすることができない場合もあることを想定しておきましょう。

たとえば、賃貸ならば住宅改修ではなく、福祉用具を有効に活用することも無難な方法です。

最近は、突っ張り棒式の手摺や差し込み式の手摺など、多種多様な福祉用具があります。

トイレについても、便座の高さが低ければ補高便座を設置して解消することもできます。

また、浴室については、住宅改修や福祉用具を設置しても入浴ができない場合もあります。

その際には、介護保険によるデイサービス、あるいは訪問入浴介護などを利用することが妥当といえます。

いずれにしても、大切な算定を取るために有効な家屋調査をすることが第一です。

意味のある家屋調査をするためにリハビリ職は力を注ぐ!

こうして家屋調査を経て万全の住環境を整備し、ご本人も家に帰るためのリハビリにラストスパートをかけ、ご家族も受入するための必要な準備を行っていきます。

安心で安全な住環境を目指すために、大掛かりなリフォームを行う場合もありますが、金銭負担を少なくしながら、高い効果が得られる住宅改修が理想です。

段差があることにより、筋力と体力が維持できる場合もあります。

また、家族と長い時間を過ごした家が、退院してきたら全く違う空間になっていることで、精神的な喪失感を負う恐れもあります。

退院前訪問指導料を算定するのであれば、ご本人、ご家族の望む暮らしが何なのか、気持ちを聞き取る真摯な対応も必然的に含まれるかと思います。

また、住宅改修などを行う際は、賃貸の場合は必ず大家さんや管理会社などとの相談を密にしておくことも大切です。

家屋調査の算定には、様々な人と意思を共有することが大事!

家屋調査といっても病院や施設のリハビリスタッフが主導に行うものではなく、ご本人とご家族、さらには担当ケアマネジャーとも連携を取りながら進めていくものです。

退院に向けては、様々な立場の人達と足並みを揃えることが重要といえます。

また、誰しもが住み慣れた家で暮らしていくことを望まれると思います。

病気や障害を負っても再び家で暮らせることで、心が回復し生活に対するモチベーションも向上するはずです。

そのためにも有意義な家屋調査を進めていきましょう。