様々な手続きや履歴書、郵便物を出す時、何かと書く機会の多い住所ですが、ご自分の正式な住所をご存知ですか？
町名の後に1-2-3のように、ハイフンで略して書いている方は多いのではないでしょうか。
住所を書く時には、省略したものでも良い場合と、マナーとして正式に書く必要がある場合があります。
ここでは正式な住所の調べ方と、住所に関するマメ知識についてご紹介します。
自宅の正式な住所の調べ方とは
「住所は省略してあっても郵便物は届くし、正式なものを知らなくても問題ないのでは？」と思っていませんか？
住所は、郵便物や宅配便を届けてもらうためだけのものではありません。
履歴書や願書のように、ただ住所を伝えればいいわけでなく、書き上げた文書から、人間性やマナーの認識程度を判断されることがある場合は、特に正式な住所を書く必要があります。
また婚姻届や運転免許証の取得、パスポート申請のように、公的な手続きや大切な手続きの場面でも正式な住所が必要な場合があります。
通常省略した住所を書くことが多くても、何かあった時のために正式な住所を認識しておくことは大切です。
正式な住所の調べ方として、自身の住民票を確認して調べる方法があります。
公的な役所で取り扱う住民票に記載される住所は、必ず正式な住所が書かれています。
住民票以外にも、印鑑証明書、所有地の登記簿、戸籍の附票でも調べることができます。
また、家に居ながらにして、正式な住所を確認できる方法もあります。
役所から税金の支払いや手当てについての封書が届くことがあります。
この封書に記載される住所は、住民票に記載されている住所に基づいて送付されます。
もし、役所から届いた封書が家に残っていれば、わざわざ住民票を取得することなく確認が可能です。
自身の認識している自宅の住所が正式なものなのか、役所から封書が届いたときに確認しておくことをおすすめします。
正式な住所の番地と地番の違い
『地番』という言葉を聞いたことがありますか？
「番地のことを間違って地番って言っているのでは？」と思っている方もいらっしゃるのではないでしょうか。
『地番』と『番地』は全く違うものです。
正式な住所の調べ方を知る上で、双方の違いについて少し触れたいと思います。
土地の単位の基準とされる一筆ごとに、登記所が付けた番号を『地番』と言います。
『地番』は、登記所が日本全国の土地を管理するために割り振っている番号なのです。
一方『番地』は、家が建って住所の正式名称である住居表示申請を行うことで、市町村役場が調査し決定する、玄関を基準にした番号です。
つまり、番地は玄関がある土地にしか存在しません。
駐車場や空き地のような、玄関のない土地を判別するためには地番のみが存在するわけです。
しかしながら、市町村によっては住居表示を導入せず、昔ながらの地番による管理のみを行なっている地域もあります。
基本的には『地番』と『番地』は別物であり、番号も異なることが多いのですが、住居表示を導入していない地域では、『地番』と『番地』が同一である場合もあります。
住所が分かっている時の地番の調べ方とは
土地の現在の状態や、過去にその土地が辿ってきた経緯、将来その土地に起こりうることなど、細かく土地の情報が記載されているのが、土地の登記事項証明書です。
登記事項証明書を入手するには、地番が必要になります。
しかしながら、正式な住所はわかるけど地番はわからない場合もあるでしょう。
そんなときには住所さえわかっていれば、地番を知ることができる調べ方があります。
何よりも正確で、尚且つ無料で地番を調べるには、法務局に電話で問い合わせる方法が良いです。
法務局に電話し、地番を知りたい不動産の住所を伝え、地番を知りたいことを伝えるだけで、教えてもらえます。
この時気を付けなければいけないのが、正確に住所を伝えることです。
電話でのやり取りのため、言い間違い、聞き間違いにより、きちんと伝わらず、違う土地の地番を教えられたということになりかねません。
電話において情報のやり取りがうまくいかなかったり、何かしらの理由により、不動産の所在地が正確に伝えられない場合は、直接局に出向かなければいけないこともあります。
過去の住所の調べ方とは
何らかの理由で、現在の住所でもなく、現在の居住地に引越ししてくる前の住所でもない、更に昔に住んでいたところの正式な住所が知りたい場合、調べ方があります。
誰しも馴染みのある公的な文書として、住民票や戸籍謄本があります。
住民票には、現住所や世帯主、現住所に引っ越してくる前の住所が記載されています。
戸籍謄本には、氏名、生年月日、両親や配偶者、子供の氏名、婚姻や離婚の事実といった内容が記載されています。
どちらの文書にも過去の住所は記載されていません。
過去の住所履歴は、戸籍の附票を確認することによって知ることが可能です。
戸籍の附票とは、簡単に言えば戸籍謄本と住民票を繋いだようなもので、内容としては住民票に記載される住所変更の履歴を、本籍地で管理した記録となります。
しかしながらこの記録は、戸籍に基づいたものであるため、結婚や離婚、養子縁組によって転籍をしていると、一つの戸籍の附票では、全ての過去の住所履歴を確認することはできないので注意が必要です。
自宅以外の正式な住所の調べ方とは
目上の方や、取引先、就職活動における相手企業に郵便物を送る場合は、正式な住所を記載して投函するのがマナーです。
通常、該当企業のホームページを確認することで、正式な住所が記載されている場合が多いので簡単に調べることができます。
しかし、ホームページがない、もしくは念には念を入れて本当に正式な住所なのか確認したいといった場合には調べ方があります。
まずは検索サイトにおいて、自身がわかっている住所を入力し、検索します。
省略した住所で検索を行うと、正式な住所が検索結果に出てくる場合が多いです。
また、企業の場所が明確にわかっている場合は、インターネット上のマップにおいて検索し、建物をタップすることで正式な住所が出てきます。
検索で正式な住所が出てこなかったり、企業の場所がわからずマップで検索もできない場合は、企業に電話して確認をするのが最終的手段です。
くれぐれも失礼のないよう、問い合わせを行いましょう。
正式な住所を書くときに注意したいこと
正式な住所の調べ方がわかっても、調べた住所を正しく書くことができなければ意味がありません。
一番注意していただきたいのは、数字の表記です。
正式な住所を確認する際には、番地のような数字部分が、漢数字で表記されているのか、算用数字で表記されているのか確認しましょう。
そして、アパートやマンションに住んでいる方は、正式な住所にアパート名やマンション名が含まれているかも確認してください。
正式な住所に建物名を含んでいる場合は、住民票においても建物名が記載されています。
逆に含まれない場合は、「1丁目1番地1号101号室」といった記載になっています。
記載されている内容を、自己判断で変えることなく、正しく書きましょう。
また書類によっては、住所にふりがなが必要な場合があります。
一般的には、町名までふりがなを書く必要があります。
丁目、番地、号、号室といった言葉にはふりがなは必要ありません。
正式な住所を知っていて損はない！
日常の中で、省略した住所しかわからなくても、不便を感じることはあまりないかもしれません。
しかし、人生の中の要所で、正式な住所を書かなければいけない場面に必ず遭遇します。
この機会に、ここに紹介した調べ方を活用して、正式な住所を調べてみてください。
