リーマンショックの引き金は韓国にあった?本当の原因とは?

2008年に起こったリーマンショックは、ほとんどの方がご存知だと思います。

その恐慌を生んだのは「サブプライムローン」が大きな原因となっていますが、最終的な引き金は「韓国」にあったことをご存知でしょうか?

この引き金に関しては、メディアでも大きく取り扱われていないために、ご存知ない方もいるのではないでしょうか?

そこで、この記事では、リーマンショックの原因や、その引き金である韓国についてご説明していきます。

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リーマンショックの原因は韓国?そもそもリーマンショックとは

リーマンショックの引き金である、韓国についてご説明する前に、まずはリーマンショックについておさらいしておきましょう。

2008年に起こった「リーマンショック」は、アメリカの大手投資銀行である「リーマン・ブラザーズ」の、経営破綻によってもたらされました。

リーマン・ブラザーズの破綻は、アメリカ史上最大の倒産とも言われ、その倒産はアメリカだけではなく、世界中の市場に甚大な危機を及ぼしたことから、日本では「リーマンショック」と呼ばれています。

この「リーマン・ブラザーズ」は、正式には「リーマン・ブラザーズ・ホールディングス」と呼ばれ、かつてはアメリカで第4位の規模を誇る、巨大証券会社・大手投資銀行の一つとして、名を馳せていました。

経営破綻する1年前までは、格付け機関から最高ランクの「AAA」を受けているほどです。

では、なぜ「世界恐慌」に匹敵すると言われる金融危機が、リーマン・ブラザーズの破綻によって起こったのでしょうか。

それには、「サブプライムローン」という杜撰に組まれたローンが原因になっています。

それについて、次項で詳しく見ていきましょう。

リーマンショックの大きな原因はサブプライムローン!

韓国が引き金になったリーマンショックは「サブプライムローン」が、大きな原因になっていました。

「サブプライムローン」とは、社会的信頼が薄い低所得層(サブプライム層)を対象とした、住宅ローンの一種です。

このようなサブプライムローンは、極めて異常な仕組みであると言えます。

と言いますのも、仮に、サブプライム層とローンを組んでしまえば、債権を回収できなくなる可能性があり、銀行にとっては大きなリスクになり得ます。

そのため、住宅ローンを組む場合、銀行はその借り手の「収入性や社会的信頼性」について判断する必要があり、審査を厳しく行わなければならないのです。

では、なぜ当時のアメリカでは、このようなサブプライムローンを組むことができたのでしょうか?

リーマンショックの原因!サブプライムローンの杜撰な仕組み

サブプライムローンを可能にした背景には、当時の好景気と、住宅ブームの到来にありました。

サブプライムローンの特徴は、審査が寛容である一方で、金利が高く設定されている点です。

当時のアメリカの地価や住宅価格は、目まぐるしい上昇傾向にありました。

そのため、仮にローンが回収できなくなったとしても、住宅ローン会社は、土地と建物を担保として取り上げ、それを売却することで利益を得ていました。

実際、住宅ローンを回収するよりも、土地や建物を売却する方が「より利益になった」と言われていることから、当時の住宅ブームがどれだけ沸いていたのかが分かります。

また、サブプライムローンのもう一つの特徴は、土地や建物を手放してしまえば、その後「ローン返済の義務はなくなる」というものでした。

そのため、借り手にとっても、「ローン返済ができなくなってもどうにかなる」という安直な考えが多かったのです。

当時のアメリカでは、数多くの会社がこのようなサブプライムローンを取り扱っており、その筆頭としてリーマン・ブラザーズが「サブプライムブーム」の火付け役をしていました。

さらに、リーマン・ブラザーズからその債権を買い取っていた銀行は、「債務担保証」という数々の金融商品を生み出し、世界の金融機関に売り払っていました。

ところが、土地や住宅価格が徐々に下がっていき、金利が上昇したことによって、ついに住宅バブルは弾けてしまい、最終的にはリーマン・ブラザーズは破綻しました。

この破綻による金融危機は、アメリカを超えて世界規模の恐慌に及ぶことになったのです。

以上のことから、リーマンショックの原因は、サブプライムローンの杜撰な仕組みであることが明白です。

しかしながら、前述したように、その引き金に韓国が関わっていると言われています。

それについて、次項でご説明していきましょう。

リーマンショックの引き金は韓国?リーマン・ブラザーズの救済について

なぜ、リーマンショックの原因が韓国だと言われているのでしょうか?

正確に言えば、「原因」というよりも、「引き金(トリガー)」と言うべきでしょう。

と言いますのも、経営破綻直前のリーマン・ブラザーズに対し、韓国の大手銀行「韓国産業銀行」が、救済案を打ち出したことから始まります。

リーマン・ブラザーズは、アメリカ第4位を誇る大手投資銀行だったことから、アメリカ政府はその破綻をなんとしても回避したいところでした。

しかしながら、2008年3月には、サブプライムローンを売りにしていたアメリカの大投資会社、「ベアースターンズ」が経営破綻したため、アメリカ政府は既に多大な公的資金を投入していました。

そのため、アメリカ政府は公的資金を使わずに、韓国産業銀行を含めた複数の金融機関に、売却の交渉を図っていたのです。

この交渉には、日本のメガバンクも参加していましたが、「債務担保証」という金融商品によって、不明瞭な上に莫大な損失が推測されたために、買収の見送りに至っています。

そこで、リーマン・ブラザーズの株を「救済取得する」と挙手したのが、韓国産業銀行でした。

韓国の手のひら返し?リーマンショックの引き金とは

韓国産業銀行と言えば、韓国の政府系銀行でもあります。

この韓国産業銀行が、唯一「リーマン株の25%を取得する」との意向を固めていたのです。

そのため、アメリカ財務省も、リーマン・ブラザーズの債権回収を遅らせることで、韓国産業銀行の意向に配慮を示しています。

ところが、2008年9月上旬に突如として、一方的に出資協議を打ち切ってしまいます。

この韓国産業銀行による、突然の交渉打ち切りによって、最終的にリーマン・ブラザーズは、経営破綻に至ることになりました。

世界規模に連鎖したリーマンショックは、いずれにしてもサブプライムローンが最大の原因です。

しかしながら、最終的にそのトリガーを引いたのは、韓国だと言えるわけです。

リーマンショックの日本への影響について

これまでに、リーマンショックの原因から、その引き金を引いた韓国についてご説明してきました。

この世界恐慌レベルの金融危機は、海を渡って世界中の経済や企業に、甚大な被害をもたらすことになりましたが、日本への影響はどのようなものだったのでしょうか。

その当時の日本は、90年代のバブル崩壊による不景気が影響していたために、サブプライム商品への投機は、少なかったと言われています。

しかしながら、各国では自国通貨安政策を行っていた一方で、日本は「円高に対する政策」を行っていませんでした。

その上、「有事の円買い」によって、円がどんどん買われることで、円は異常な円高に進むことになります。

米ドル為替相場によれば、2008年9月15日時点で「1ドル=104.8円」であったのに対し、12月17日には「1ドル=87.1円」と円高を記録しています。

その結果、特に輸出企業の多くが多大な被害を被り、倒産や業務縮小が相次ぐことになったのです。

当時の流行語に、「派遣切り」がランクインしていることから、リーマンショックの影響がどれだけの規模だったのかが分かりますね。

韓国がリーマンショックへの引き金

リーマン・ブラザーズの破綻の引き金には、韓国産業銀行の救済打ち切りが、大きく関わっていることが分かりました。

ただ、注意してほしいのが、リーマンショックの直接的な原因は、韓国ではないということです。

韓国は、あくまでもリーマンショックへのトリガーであり、リーマン・ブラザーズの杜撰なサブプライムローン体制が、リーマンショックをもたらした最大の原因であると言えますね。